山口市・防府市の職業訓練【OA事務 2014.11-2015】

山口県山口市・防府市で行われる求職者支援訓です。2014-2015年の営業・販売・事務分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。

求職者支援訓練認定コース情報検索

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営業・販売・事務分野の求職者支援訓練の例

事務訓練コース

実施機関名:
株式会社建築資料研究社
訓練コース分類:
実践コース
訓練科名:
ファイナンシャルプランナー科
募集期間:
平成26年11月14日 ~ 平成26年12月11日
訓練期間月数:
3ヶ月
訓練期間:
平成27年1月16日 ~ 平成27年4月15日
訓練時間帯:
09:00 ~ 15:30 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
15人
訓練目標:
不動産会社・保険会社等の営業職や事務職の仕事に就けるように、金融、保険、税金等ライフプランニング全般の知識を習得し、顧客に対して資産設計等の適切なアドバイスを行えるようになることを目標とする。
訓練修了後取得資格:
2級ファイナンシャルプランニング技能検定 日本ファイナンシャルプランナーズ協会(任意受験)
訓練内容:
職業能力の基礎(ビジネスマナー等)を身に付け、ファイナンシャルプランニング(資産設計・運用提案等)の知識、技能を習得する。
自己負担額:
(税込み)
12,640円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
日建学院 山口校
実施施設所在地:
山口県山口市小郡給領町2-19
想定する就職先:
不動産会社・保険会社等の営業、事務員

事務訓練コース

実施機関名:
有限会社ビジネススクール・オカモト
訓練コース分類:
実践コース
訓練科名:
仕事に差がでる事務管理科
募集期間:
平成26年11月14日 ~ 平成26年12月15日
訓練期間月数:
4ヶ月
訓練期間:
平成27年1月20日 ~ 平成27年5月19日
訓練時間帯:
09:40 ~ 16:10 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
14人
訓練目標:
企業のOA事務員として、文書・帳票の自動化ツールの作成、データの管理システムの構築ができる。
訓練修了後取得資格:
CS技能評価試験ワープロ部門2級、表計算部門2級、データベース部門3級、情報セキュリティ部門 中央職業能力開発協会(任意受験)
訓練内容:
表計算ソフト・データベースソフトの応用的な操作能力を身に付けた上で、文書・帳票の管理に係る自動化業務に必要な知識及び技能・技術を習得する。
自己負担額:
(税込み)
14,653円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
有限会社ビジネススクール・オカモト
実施施設所在地:
山口県防府市寿町1番13号
想定する就職先:
OA事務員

事務訓練コース

実施機関名:
学校法人昇陽学院
訓練コース分類:
実践コース
訓練科名:
オフィス経理科
募集期間:
平成26年12月4日 ~ 平成27年1月8日
訓練期間月数:
4ヶ月
訓練期間:
平成27年2月5日 ~ 平成27年6月4日
訓練時間帯:
09:30 ~ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
15人
訓練目標:
企業の経理部門における財務会計や原価計算ができる。総務部門において上司等の指示を受けながらビジネス文書等・帳票の作成に対応できる。
訓練修了後取得資格:
簿記検定2級 日本商工会議所(任意受験)、CS技能評価試験ワープロ部門3級、表計算部門3級 中央職業能力開発協会(任意受験)
訓練内容:
職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、経理部門における財務会計、財務諸表報告、原価計算、総務部門におけるワープロ・表計算の使用法及び文書類・帳票類の作成に関する知識及び技能を習得。
自己負担額:
(税込み)
10,974円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
YICビジネスアート専門学校 御幸校舎
実施施設所在地:
山口県山口市小郡御幸町6番1号
想定する就職先:
OA事務員、経理事務員

求職者支援訓練制度

雇用保険を受給できない求職者の方(受給が終わった方も含む。)を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料(テキスト代等は自己負担)で実施されている。

[厚生労働省]求職者支援制度のご案内

公共職業訓練

国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。

[厚生労働省]公共職業訓練の概要