鳥取県境港市・北栄町で行われる求職者支援訓です。2014年の営業・販売・事務分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。
営業・販売・事務分野の求職者支援訓練の例
事務訓練コース
- 実施機関名：
- 米子情報処理センター
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- パソコン経理事務科
- 募集期間：
- 平成26年7月18日 ～ 平成26年9月2日
- 訓練期間月数：
- 5ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年9月18日 ～ 平成27年2月17日
- 訓練時間帯：
- 09:30 ～ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 12人
- 訓練目標：
- 企業の事務部門において、帳簿類・文書作成等の基本作業ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- 日商簿記２級／電子会計実務検定試験初級 日本商工会議所（任意受験）、Ｗｏｒｄ文書処理技能認定試験２級／Ｅｘｃｅｌ表計算処理技能認定試験２級 サーティファイ（任意受験）
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、経理、事務処理に関する知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 14,472円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 有限会社米子情報処理センター
- 実施施設所在地：
- 鳥取県境港市松ヶ枝町１番地
- 想定する就職先：
- 経理会計事務
事務訓練コース
- 実施機関名：
- 米子情報処理センター
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 経理事務科
- 募集期間：
- 平成26年8月20日 ～ 平成26年9月19日
- 訓練期間月数：
- 5ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年10月17日 ～ 平成27年3月16日
- 訓練時間帯：
- 09:30 ～ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 15人
- 訓練目標：
- 企業の経理部門において、財務・税務会計、原価計算及び文書作成等の作業ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- 簿記検定試験２級、電子会計実務検定試験初級 日本商工会議所（任意受験）、Ｗｏｒｄ文書処理／Ｅｘｃｅｌ表計算処理／ＰｏｗｅｒＰｏｉｎｔプレゼンテーション技能認定試験２級 サーティファイ（任意受験）
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、経理、事務処理に関する知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 14,472円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 有限会社米子情報処理センター
- 実施施設所在地：
- 鳥取県境港市松ヶ枝町１番地
- 想定する就職先：
- 経理事務員
事務訓練コース
- 実施機関名：
- 中央高等学園中央高等学園専修学校
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 簿記・パソコン実践科
- 募集期間：
- 平成26年9月24日 ～ 平成26年10月22日
- 訓練期間月数：
- 4ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年11月18日 ～ 平成27年3月19日
- 訓練時間帯：
- 09:10 ～ 15:35 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 15人
- 訓練目標：
- 事務業務で不可欠な商業簿記・工業簿記の知識・技能を習得する。さらに、パソコンスキルを身につけ、幅広い分野で業務を推進出来る人材となり、早期就職を目指す。
- 訓練修了後取得資格：
- ・日商簿記２級 日本商工会議所 （任意受験） ・販売士検定３級 日本商工会議所 （任意受験） ・コンピュータサービス技能評価試験［ワープロ・表計算部門］２級 中央職業能力開発協会 （任意受験）
- 訓練内容：
- 経理・会計・一般事務の仕事に関する商業簿記・工業簿記・販売・文書作成・表計算・簿記の知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 7,000円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 中央高等学園専修学校 第二校舎
- 実施施設所在地：
- 鳥取県東伯郡北栄町由良宿８１８番地８
- 想定する就職先：
- 経理・会計事務員、ＯＡ事務員
求職者支援訓練制度
雇用保険を受給できない求職者の方（受給が終わった方も含む。）を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料（テキスト代等は自己負担）で実施されている。
公共職業訓練
国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。