愛媛県松山市で行われる求職者支援訓です。2014年のOA事務・医療事務分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。
OA事務・医療事務分野の求職者支援訓練の例
OA事務訓練コース
- 実施機関名：
- 学校法人河原学園
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 経理事務科
- 募集期間：
- 平成26年6月16日 ～ 平成26年7月18日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年8月18日 ～ 平成26年11月17日
- 訓練時間帯：
- 09:30～16:10 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 30人
- 訓練目標：
- 企業の経理部門において財務・税務会計、原価計算及び管理会計の基本作業ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- 日商簿記検定 ２級 日本商工会議所（任意受験）
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、企業の経理部門における財務会計、財務諸表報告、原価計算、資金収支管理に必要な知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 14,994円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 大原簿記公務員専門学校 愛媛校
- 実施施設所在地：
- 愛媛県松山市花園町３－１９カーニープレイス松山
- 想定する就職先：
- 経理事務員
医療事務訓練コース
- 実施機関名：
- 株式会社エス・ピー・シー
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 医療事務・医療クラーク養成科
- 募集期間：
- 平成26年7月25日 ～ 平成26年8月28日
- 訓練期間月数：
- 4ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年9月24日 ～ 平成27年1月23日
- 訓練時間帯：
- 09:00～15:30 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 15人
- 訓練目標：
- 医療事務職員としての就業に必要な受付業務から会計および診療報酬請求業務の技能を習得。さらに医療機関組織で重要視される、院内各部門の潤滑油的役割を果たせるよう院内コミュニケーションのあり方も学ぶ。
- 訓練修了後取得資格：
- メディカルクラーク（医科） 一般財団法人 日本医療教育財団（任意受験）
- 訓練内容：
- 診療所から総合病院にわたる医療機関での常用雇用を目指し、医療従事者としての役割を理解した上で、医療事務職に必要な知識と技能、患者接遇、コミュニケーション能力を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 14,962円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- ＳＰＣキャリアカレッジ
- 実施施設所在地：
- 愛媛県松山市味酒町3-1-11
- 想定する就職先：
- 医療事務員・医療秘書
その他の訓練コース
- 実施機関名：
- ヤマギクエンタープライズ有限会社
- 訓練コース分類：
- 基礎コース
- 訓練科名：
- ビジネスアプリケーション基礎科
- 募集期間：
- 平成26年7月21日 ～ 平成26年8月22日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年9月16日 ～ 平成26年12月15日
- 訓練時間帯：
- 09:10～15:50 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 10人
- 訓練目標：
- 複数の職務・仕事に共通するワープロソフト・表計算ソフト・プレゼンテーションソフト・データベースソフトの使用法及びホームページ作成に係る基礎能力を習得する。
- 訓練修了後取得資格：
- ＭＯＳ：ワード・エクセル（スペシャリストレベル） オディッセイコミュニケーションズ（任意受験）、ＣＳ技能評価試験：ワープロ・表計算２級、データベース３級 中央職業能力開発協会（任意受験）
- 訓練内容：
- 職業の基礎となるコミュニケーション能力・ビジネスマナーを始め、複数の業務に共通するパソコンスキルを習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 12,960円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- かんたんたのしいパソコン教室
- 実施施設所在地：
- 愛媛県大洲市中村２４６－１
- 想定する就職先：
- –
求職者支援訓練制度
雇用保険を受給できない求職者の方（受給が終わった方も含む。）を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料（テキスト代等は自己負担）で実施されている。
公共職業訓練
国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。