和歌山県内で行われる求職者支援訓です。2014年の営業・販売・事務分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。
営業・販売・事務分野の求職者支援訓練の例
事務訓練コース
- 実施機関名:
- 有限会社ラ・メール
- 訓練コース分類:
- 実践コース
- 訓練科名:
- パソコン事務科
- 募集期間:
- 平成26年6月23日 ~ 平成26年7月31日
- 訓練期間月数:
- 3ヶ月
- 訓練期間:
- 平成26年8月26日 ~ 平成26年11月25日
- 訓練時間帯:
- 09:30 ~ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員:
- 14人
- 訓練目標:
- 企業の総務部門において上司等の指示を受けながら多様なビジネス文書等・帳票の作成やWebページ更新に対応できる。
- 訓練修了後取得資格:
- Word文書処理技能認定試験2級 サーティファイ(任意受験)、Excel表計算処理技能認定試験2級 サーティファイ(任意受験)、日商PC検定試験(文書作成・データ活用)3級 日本商工会議所(任意受験)
- 訓練内容:
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、ワープロ・表計算・プレゼンテーション・Web制作ソフトの使用法及び文書類・帳票類の作成やWebページ更新に関する知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額:
(税込み) - 7,138円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名:
- オールマイティパソコンスクール岩出教室
- 実施施設所在地:
- 和歌山県岩出市高塚234-1クローバービル3階
- 想定する就職先:
- OA事務員
事務訓練コース
- 実施機関名:
- 株式会社KEGキャリア・アカデミー
- 訓練コース分類:
- 実践コース
- 訓練科名:
- パソコン・経理事務スキル習得科
- 募集期間:
- 平成26年7月22日 ~ 平成26年8月18日
- 訓練期間月数:
- 4ヶ月
- 訓練期間:
- 平成26年9月19日 ~ 平成27年1月16日
- 訓練時間帯:
- 09:30 ~ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員:
- 15人
- 訓練目標:
- 実務で必要とされる簿記、パソコンの操作・知識を習得し、総合事務・経理事務等の事務職に従事できる。
- 訓練修了後取得資格:
- 日商簿記検定2級 日本商工会議所(任意受験)
- 訓練内容:
- 商業簿記や工業簿記、パソコンの基本スキル、ビジネスマナーなどの知識・技能を習得する。
- 自己負担額:
(税込み) - 0円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名:
- 職業訓練のアップ 和歌山駅前校 別館
- 実施施設所在地:
- 和歌山県和歌山市美園町二丁目1太陽生命和歌山第2ビル
- 想定する就職先:
- 総合事務員、経理事務員
事務訓練コース
- 実施機関名:
- 有限会社ピーシー倶楽部
- 訓練コース分類:
- 実践コース
- 訓練科名:
- OA事務科
- 募集期間:
- 平成26年7月10日 ~ 平成26年8月21日
- 訓練期間月数:
- 4ヶ月
- 訓練期間:
- 平成26年9月22日 ~ 平成27年1月21日
- 訓練時間帯:
- 09:00 ~ 15:50 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員:
- 15人
- 訓練目標:
- 企業の総務部門において上司等の指示を受けながら多様なビジネス文書等・帳票の作成に対応できる。
- 訓練修了後取得資格:
- 日商PC検定(文書作成・データ活用・プレゼン資料作成)3級 日本商工会議所(任意受験)、MOS Word 2010・Excel 2010 Microsoft(任意受験)
- 訓練内容:
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、ワープロ・表計算・プレゼンテーション・データベースソフトの使用方法及び文書類・帳票類の作成に関する知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額:
(税込み) - 13,017円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名:
- PC倶楽部 串本店
- 実施施設所在地:
- 和歌山県東牟婁郡串本町西向842‐7
- 想定する就職先:
- OA事務員
求職者支援訓練制度
雇用保険を受給できない求職者の方(受給が終わった方も含む。)を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料(テキスト代等は自己負担)で実施されている。
公共職業訓練
国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。