和歌山県田辺市で行われる求職者支援訓です。2014年の介護福祉分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。
介護福祉分野の求職者支援訓練の例
介護福祉訓練コース
- 実施機関名：
- ワーキンエバー株式会社
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 介護職員初任者研修科
- 募集期間：
- 平成26年6月2日 ～ 平成26年7月17日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年8月18日 ～ 平成26年11月17日
- 訓練時間帯：
- 10:00 ～ 17:00 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 20人
- 訓練目標：
- 介護事業所において上司の指示を受けながら訪問介護及び施設介護の基本作業ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- 介護職員初任者研修課程修了 ワーキンエバー株式会社
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、訪問介護や施設介護における入浴・排泄・食事等の身体の世話、食事・洗濯・炊事等の日常生活の自立支援に関する知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 6,995円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- ワーキンエバー
- 実施施設所在地：
- 和歌山県田辺市朝日ヶ丘２１－１ハートビル
- 想定する就職先：
- 施設介護員、訪問介護員
その他の訓練コース
- 実施機関名：
- 株式会社じんざいや
- 訓練コース分類：
- 基礎コース
- 訓練科名：
- ビジネスパソコン基礎科
- 募集期間：
- 平成26年6月11日 ～ 平成26年7月8日
- 訓練期間月数：
- 4ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年8月4日 ～ 平成26年12月3日
- 訓練時間帯：
- 09:30 ～ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 15人
- 訓練目標：
- 職業人に必要な対人関係スキル、ビジネスマナーを身につけ、ビジネスシーンにおいて要求されるＩＴリテラシーの基礎能力、業務用アプリケーションを効果的に活用できる能力を習得する。
- 訓練修了後取得資格：
- ＭＯＳ Ｗｏｒｄ／Ｅｘｃｅｌ ２０１０ スペシャリスト マイクロソフト（任意受験）、日商ＰＣ検定３級 文書作成／データ活用 日本商工会議所（任意受験）
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、ワープロソフト・表計算ソフトの使用法及びビジネス文書等の作成方法に関する知識・技能を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 0円 ※職場体験、職場見学における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- じんざいやキャリアステーション
- 実施施設所在地：
- 和歌山県和歌山市六十谷２３６番地の５
- 想定する就職先：
- –
その他の訓練コース
- 実施機関名：
- 株式会社パソコンスクールＴＡＫｕｍｉ
- 訓練コース分類：
- 基礎コース
- 訓練科名：
- ＯＡパソコン基礎科
- 募集期間：
- 平成26年6月12日 ～ 平成26年7月24日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年8月28日 ～ 平成26年11月27日
- 訓練時間帯：
- 09:00 ～ 15:30 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 15人
- 訓練目標：
- １．職業人としての基本的な対人応対ができる。 ２．事務用ソフトウェアを用いて基本的なビジネス文書等を作成できる。
- 訓練修了後取得資格：
- 日商ＰＣ検定（文書作成）３級 日本商工会議所（任意受験）、日商ＰＣ検定（データ活用）３級 日本商工会議所（任意受験）
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、ワープロソフト・表計算ソフト・プレゼンテーションソフトの使用法及びビジネス文書等の作成に関する知識・技能を身につける。
- 自己負担額：
（税込み） - 6,450円 ※職場体験、職場見学における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- パソコンスクールＴＡＫｕｍｉ
- 実施施設所在地：
- 和歌山県御坊市湯川町小松原４２０－１５興土ビル２Ｆ
- 想定する就職先：
- –
求職者支援訓練制度
雇用保険を受給できない求職者の方（受給が終わった方も含む。）を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料（テキスト代等は自己負担）で実施されている。
公共職業訓練
国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。