さいたま市の職業訓練【医療事務 201405】

埼玉県さいたま市で行われる求職者支援訓です。2014年の医療事務分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。

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医療事務分野の求職者支援訓練の例

医療事務訓練コース

実施機関名:
株式会社日本教育クリエイト
訓練コース分類:
実践コース
訓練科名:
医療事務・調剤薬局事務・介護事務科
募集期間:
平成26年5月1日 ~ 平成26年5月16日
訓練期間月数:
3ヶ月
訓練期間:
平成26年6月17日 ~ 平成26年9月16日
訓練時間帯:
09:40 ~ 16:20 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
24人
訓練目標:
医療機関・調剤薬局・介護保険施設などの医療専門分野での就業で必要な受付から会計までの窓口業務及び診療報酬請求事務能力を習得し、即戦力として活躍できる人材を目指す。
訓練修了後取得資格:
医療事務検定試験 日本医療事務協会(任意受験)、介護報酬請求事務技能検定試験 日本医療事務協会(任意受験)、調剤報酬請求事務技能検定試験 日本医療事務協会(任意受験)
訓練内容:
医療機関、調剤薬局、介護施設での請求事務に必要な知識を習得できます。基礎知識から、実務で求められるスキルまで学び、即戦力として就職できる力を身につけます。
自己負担額:
(税込み)
15,000円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
株式会社 日本教育クリエイト 日本医療事務協会 大宮教室
実施施設所在地:
埼玉県さいたま市大宮区仲町2-25 松亀プレジデントビル
想定する就職先:
医療事務員・介護保険事務員

その他の訓練コース

実施機関名:
株式会社教育企画研究所
訓練コース分類:
実践コース
訓練科名:
経理事務科
募集期間:
平成26年5月1日 ~ 平成26年5月16日
訓練期間月数:
3ヶ月
訓練期間:
平成26年6月17日 ~ 平成26年9月16日
訓練時間帯:
09:30 ~ 16:10 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
10人
訓練目標:
パソコンを使ったスキル(ワード・エクセル)を基礎から習得し、実践的な簿記会計やビジネスマナーを身につけ、効率的な事務処理の出来る人財を育成する
訓練修了後取得資格:
日商簿記3級 商工会議所(任意受験)、日商簿記2級 商工会議所(任意受験)、MOS(Word2010、Excel2010) マイクロソフト(任意受験)
訓練内容:
事務処理の仕事に関する簿記・パソコンの知識及び技術を修得する。
自己負担額:
(税込み)
13,308円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
松原学院
実施施設所在地:
埼玉県草加市氷川町2104-6篠ビル3F
想定する就職先:
経理事務員
実施機関名:
五大工業株式会社
訓練コース分類:
基礎コース
訓練科名:
オフィスビジネス基礎科
募集期間:
平成26年5月1日 ~ 平成26年5月16日
訓練期間月数:
3ヶ月
訓練期間:
平成26年6月17日 ~ 平成26年9月16日
訓練時間帯:
09:30 ~ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
15人
訓練目標:
企業のビジネス文書作成・帳簿作成・納品管理等、事務処理及び管理業務の効率化向上のスキルを習得する。小規模・零細企業においてのOA事務一切を取り仕切ることができる。実践的なビジネスマナー・コミュニケーション能力をロールプレイングにて習得し、就職支援に役立てる。
訓練修了後取得資格:
日商PC検定試験(文書作成)3級 日本商工会議所(任意受験)、日商PC検定試験(データ活用)3級 日本商工会議所(任意受験)
訓練内容:
パソコンを活用し、ビジネス文書作成・帳票作成・納品管理などの事務処理及び管理業務の効率化につながるスキルを習得する。
自己負担額:
(税込み)
5,812円 ※職場体験、職場見学における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
godaiビジネス研修川越校
実施施設所在地:
埼玉県川越市脇田本町14-11まきビル2階
想定する就職先:

求職者支援訓練制度

雇用保険を受給できない求職者の方(受給が終わった方も含む。)を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料(テキスト代等は自己負担)で実施されている。

[厚生労働省]求職者支援制度のご案内

公共職業訓練

国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。

[厚生労働省]公共職業訓練の概要