千葉市の職業訓練【デザイン 201405】

千葉県千葉市で行われる求職者支援訓です。2014年のデザイン分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。

求職者支援訓練認定コース情報検索

千葉県の職業訓練校

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デザイン分野の求職者支援訓練の例

デザイン訓練コース

実施機関名:
学校法人秋葉学園
訓練コース分類:
実践コース
訓練科名:
WEBデザイン科
募集期間:
平成26年5月20日 ~ 平成26年6月13日
訓練期間月数:
3ヶ月
訓練期間:
平成26年7月16日 ~ 平成26年10月15日
訓練時間帯:
09:20 ~ 15:50 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
16人
訓練目標:
Webデザイン、ホームページ作成・管理、営業サポートや総合的な事務、広報などの業務ができる。
訓練修了後取得資格:
Webクリエーター能力検定試験初級(サーティファイWeb利用・技術認定委員会)、Webデザイナー検定ベーシック(CG-ARTS協会)任意受験
訓練内容:
Webデザイナー、コーダー、Webページの運営、管理、更新の仕事に関する知識及び技能・技術を習得する。
自己負担額:
(税込み)
11,490円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
千葉情報経理専門学校
実施施設所在地:
千葉県千葉市中央区新宿2-5-2
想定する就職先:

その他の訓練コース

実施機関名:
特定非営利活動法人リ・クリエイション21
訓練コース分類:
基礎コース
訓練科名:
社会人スキルUP研修基礎科
募集期間:
平成26年4月22日 ~ 平成26年5月26日
訓練期間月数:
5ヶ月
訓練期間:
平成26年6月18日 ~ 平成26年11月17日
訓練時間帯:
09:20 ~ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
20人
訓練目標:
社会に出てどのような仕事に就いても求められる「社会人基礎力」を養成します。社会人として必要な職業能力(一般知識やビジネスマナー・コミュニケーションスキル等)、ビジネスに必要なパソコンスキル(文書作成・表作成・プレゼンテーション作成等)等基礎能力を確実に身に付けることで、パソコンを利用するさまざまな職業・業種で、パソコンを使用して仕事ができる。
訓練修了後取得資格:
MOS(Office Word・Excel・PowerPoint 2010) Microsoft(任意受験)
訓練内容:
社会人として必要な職業能力(一般知識やコミュニケーションスキル等)とビジネスに必要なパソコンスキル(文書作成・表作成等)を身につけることで、パソコンを利用する様々な業務に対応可能な基礎能力を習得する。
自己負担額:
(税込み)
13,100円 ※職場体験、職場見学における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
リ・クリエイション21 ビジネススクール
実施施設所在地:
千葉県千葉市中央区新田町2-19岩澤ビル
想定する就職先:
実施機関名:
テレネットジャパン株式会社
訓練コース分類:
実践コース
訓練科名:
ビル管理のための電気設備技術者養成科
募集期間:
平成26年4月22日 ~ 平成26年5月26日
訓練期間月数:
6ヶ月
訓練期間:
平成26年6月18日 ~ 平成26年12月17日
訓練時間帯:
09:30 ~ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
募集定員:
30人
訓練目標:
既存建築物において電気設備の点検維持管理の作業ができる
訓練修了後取得資格:
乙種4類危険物取扱者・乙種4類消防設備士乙類6類消防設備士(認定機関:総務省)第二種電気工事士(認定機関:経済産業省)すべて任意受験
訓練内容:
既存建築物の電気設備の点検維持管理の仕事に関する電気の知識及び技能を習得する
自己負担額:
(税込み)
9,303円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
訓練実施施設名:
TNJ千葉研修センター
実施施設所在地:
千葉県千葉市中央区富士見2-9-13WTC千葉富士見ビル3階A
想定する就職先:
電気工事作業者・ビル設備管理員

求職者支援訓練制度

雇用保険を受給できない求職者の方(受給が終わった方も含む。)を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料(テキスト代等は自己負担)で実施されている。

[厚生労働省]求職者支援制度のご案内

公共職業訓練

国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。

[厚生労働省]公共職業訓練の概要