千葉県千葉市で行われる求職者支援訓です。2014年の介護福祉分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。
介護福祉分野の求職者支援訓練の例
介護福祉訓練コース
- 実施機関名：
- 株式会社介護家族
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 介護実務者養成科
- 募集期間：
- 平成26年4月22日 ～ 平成26年5月16日
- 訓練期間月数：
- 6ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年6月18日 ～ 平成26年12月17日
- 訓練時間帯：
- 09:00 ～ 16:30 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 30人
- 訓練目標：
- 介護の施設等で介護の作業ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- 介護福祉士実務者研修修了（平成２６年３月１９日申請中） 株式会社 介護家族
- 訓練内容：
- 介護の仕事に関する介護の知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 15,820円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 福祉研究カレッジ千葉校
- 実施施設所在地：
- 千葉県千葉市中央区千葉港２－１千葉中央コミュニティセンター１階
- 想定する就職先：
- 訪問介護、施設介護員
その他の訓練コース
- 実施機関名：
- 株式会社東京リーガルマインド
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- ＯＡ事務・簿記科
- 募集期間：
- 平成26年4月22日 ～ 平成26年5月16日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年6月18日 ～ 平成26年9月17日
- 訓練時間帯：
- 10:00 ～ 16:30 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 20人
- 訓練目標：
- 企業において、事務職員として作業に使用するソフトウェアを勝つようした幅広い事務作業や、簿記に関する基礎知識・技能も習得することにより、総合的な事務員として活躍できる人材となる。
- 訓練修了後取得資格：
- マイクロソフトオフィススペシャリスト（ＭＯＳ）（科目Ｗｏｒｄ・Ｅｘｃｅｌ）（認定機関マイクロソフト）・日商簿記検定３級（認定機関日本商工会議所）すべて任意受験
- 訓練内容：
- ＯＡ事務や経理事務の仕事に従事するにあたり、必要となるパソコン技能や簿記に関する知識・技能、会計ソフトに関する技能を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 15,000円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- ＬＥＣ東京リーガルマインド千葉本校
- 実施施設所在地：
- 千葉県千葉市中央区富士見２－３－１塚本大千葉ビルディング
- 想定する就職先：
- ＯＡ事務員、経理事務員
- 実施機関名：
- ムラタ有限会社
- 訓練コース分類：
- 基礎コース
- 訓練科名：
- オフィスパソコン基礎科
- 募集期間：
- 平成26年4月22日 ～ 平成26年5月16日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年6月18日 ～ 平成26年9月17日
- 訓練時間帯：
- 09:30 ～ 16:00 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 30人
- 訓練目標：
- パソコンを基礎から学び、ビジネスで必要とされるオフィスアプリケーション（ワープロ、表計算、プレゼンテーション）の操作方法を習得し、企業内でのパソコンを使用した実務をスムーズに実践できる。
- 訓練修了後取得資格：
- Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ Ｏｆｆｉｃｅ Ｓｐｅｃｉａｌｉｓｔ Ｗｏｒｄ２０１０・Ｅｘｃｅｌ２０１０・ＰｏｗｅｒＰｏｉｎｔ２０１０ Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ社（任意受験）
- 訓練内容：
- 安全衛生、職業能力の向上（自己理解・コミュニケーション能力等）、パソコン操作の基本、ワープロ操作の基本・応用の習得、表計算操作の基本・応用の習得、プレゼンテーション技術の習得
- 自己負担額：
（税込み） - 7,020円 ※職場体験、職場見学における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 東芝ＯＡスクール
- 実施施設所在地：
- 千葉県千葉市中央区中央３－３－１フジモト第一生命ビルディング
- 想定する就職先：
- –
求職者支援訓練制度
雇用保険を受給できない求職者の方（受給が終わった方も含む。）を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料（テキスト代等は自己負担）で実施されている。
公共職業訓練
国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。