兵庫県神戸市で行われる求職者支援訓です。2014年の介護福祉分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。
介護福祉分野の求職者支援訓練の例
介護福祉訓練コース
- 実施機関名：
- 兵庫県高齢者生活協同組合
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 介護福祉サービス科
- 募集期間：
- 平成26年5月23日 ～ 平成26年6月13日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年7月16日 ～ 平成26年10月15日
- 訓練時間帯：
- 09:00 ～ 15:50 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 20人
- 訓練目標：
- 訪問介護事業所、通所介護施設において訪問介護員、介護職員としての業務ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- 介護職員初任者研修課程 兵庫県 、ガイドヘルパー（全身障害） 兵庫県 、福祉用具専門相談員 兵庫県 、福祉有償運送運転者講習修了（普通自動車第１種免許所持者に限る） 国土交通省
- 訓練内容：
- 介護福祉に関する専門知識および技術を習得し、介護や障害の分野で介護職として就業することを目標とする。また介護利用者や社会に求められる介護者として様々なニーズに対応できる能力を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 23,995円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 高齢者生協ケアステーションながた
- 実施施設所在地：
- 兵庫県神戸市長田区大橋町９丁目４－６
- 想定する就職先：
- 介護職員、訪問介護員、福祉用具専門相談員
その他の訓練コース
- 実施機関名：
- 株式会社ＫＥＧキャリア・アカデミー
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 経理事務実践科
- 募集期間：
- 平成26年4月24日 ～ 平成26年5月15日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年6月16日 ～ 平成26年9月12日
- 訓練時間帯：
- 09:30 ～ 16:10 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 15人
- 訓練目標：
- 企業の経理事務において、財務・税務会計、原価計算及び管理会計の基本作業ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- 日商簿記検定 ２級 日本商工会議所（任意受験）
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、企業経理における財務会計、財務諸表報告、原価計算、所得税申告に必要な知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 0円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 職業訓練のアップ アスタ長田校 １０８教室
- 実施施設所在地：
- 兵庫県神戸市長田区腕塚町５－５－１アスタくにづか１番館地下１階００１
- 想定する就職先：
- 経理事務員
- 実施機関名：
- 株式会社ＫＥＧキャリア・アカデミー
- 訓練コース分類：
- 基礎コース
- 訓練科名：
- ＯＡウェブ基礎科
- 募集期間：
- 平成26年5月23日 ～ 平成26年6月13日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年7月16日 ～ 平成26年10月15日
- 訓練時間帯：
- 09:30 ～ 16:10 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 15人
- 訓練目標：
- 職業人としての基本的な対人応対ができる。 オフィスアプリケーションを用いて基本的なビジネス文書の作成ができ、またＷｅｂサイトの運用ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- ＭＯＳ Ｗｏｒｄ２０１０ マイクロソフト（任意受験）、ＭＯＳ Ｅｘｃｅｌ２０１０ マイクロソフト（任意受験）
- 訓練内容：
- コミュニケーション力やビジネスマナー及び、オフィスアプリケーションの操作技術と、Ｗｅｂサイトの編集・更新作業に要する操作技術および関連知識を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 0円 ※職場体験、職場見学における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- 職業訓練のアップ アスタ長田校 １０７教室
- 実施施設所在地：
- 兵庫県神戸市長田区腕塚町５－５－１アスタくにづか１番館地下１階００３
- 想定する就職先：
- –
求職者支援訓練制度
雇用保険を受給できない求職者の方（受給が終わった方も含む。）を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料（テキスト代等は自己負担）で実施されている。
公共職業訓練
国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。