愛知県名古屋市で行われる求職者支援訓です。2014年の介護福祉分野の求職者支援訓の例をご紹介してますが、再度「求職者支援訓練認定コース情報検索」でご確認後、最寄りのハローワークの職業訓練相談窓口でご相談・申し込んで下さい。
介護福祉分野の求職者支援訓練の例
介護福祉訓練コース
- 実施機関名：
- ヒューマンアカデミー株式会社
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 介護ヘルパー初任者研修科
- 募集期間：
- 平成26年5月13日 ～ 平成26年6月2日
- 訓練期間月数：
- 3ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年6月27日 ～ 平成26年9月26日
- 訓練時間帯：
- 09:50 ～ 16:30 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 27人
- 訓練目標：
- 介護従事者としての基本的理念、専門職務に当たる上での基本姿勢、基礎的知識・技術等の習得を目指す。介護技術・技能をじっくりと学び、更に「認知症ケア」を学ぶことにより現場に通用する幅広い知識を身につける。
- 訓練修了後取得資格：
- 介護職員初任者研修修了 ヒューマンアカデミー株式会社、認知症ケア指導管理士（初級） 財団法人職業技能振興会（任意受験）
- 訓練内容：
- 介護施設の介護職員及び訪問介護員の仕事に関する福祉・介護全般の知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 8,640円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- ヒューマンアカデミー 第７サテライト教室
- 実施施設所在地：
- 愛知県名古屋市中村区名駅５－４－１４花車ビル北館５Ｆ
- 想定する就職先：
- 施設介護員、訪問介護員
- 実施機関名：
- 有限会社ビーネット
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 介護福祉士実務者研修科
- 募集期間：
- 平成26年5月15日 ～ 平成26年6月4日
- 訓練期間月数：
- 6ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年7月1日 ～ 平成26年12月29日
- 訓練時間帯：
- 10:10 ～ 16:40 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 28人
- 訓練目標：
- 介護事業所において利用者の状態に応じた訪問介護及び施設介護ができる。
- 訓練修了後取得資格：
- 介護福祉士実務者研修 修了 有限会社ビーネット
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、訪問介護や施設介護における利用者の状態に応じた身体の世話や日常生活の自立支援、医療的ケアに関する知識及び技能・技術を習得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 13,820円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- ジョブカレッジ植田校
- 実施施設所在地：
- 愛知県名古屋市天白区植田３－１６０３名鉄交通植田ビル３階
- 想定する就職先：
- 訪問介護職、施設介護員、訪問介護事業所におけるサービス提供責任者
- 実施機関名：
- 有限会社アップワード
- 訓練コース分類：
- 実践コース
- 訓練科名：
- 介護福祉士実務者研修科
- 募集期間：
- 平成26年5月15日 ～ 平成26年6月4日
- 訓練期間月数：
- 6ヶ月
- 訓練期間：
- 平成26年7月1日 ～ 平成26年12月29日
- 訓練時間帯：
- 09:40 ～ 16:10 ※主な訓練時間帯です。
- 募集定員：
- 30人
- 訓練目標：
- 訪問介護及び施設介護の実務者に必要な幅広い知識及び技能・技術を習得し、訪問介護職・施設介護員の仕事に従事する。
- 訓練修了後取得資格：
- 介護福祉士実務者研修修了 有限会社アップワード
- 訓練内容：
- 職業能力の基礎となるコミュニケーション力やビジネスマナー、訪問介護や施設介護における利用者の状態に応じた身体の世話や日常生活の自立支援、医療的ケアに関する知識及び技能・技術を修得する。
- 自己負担額：
（税込み） - 13,820円 ※職場体験、職場見学、企業実習における交通費が別途必要になる場合があります。※平成26年度からの消費税率引上げにより金額に変更が生じる可能性があります。
- 訓練実施施設名：
- アップワード ウェルアカデミー
- 実施施設所在地：
- 愛知県名古屋市中区錦２－９－６名和丸の内ビル２階
- 想定する就職先：
- 訪問介護職、施設介護員、介護サービス提供責任者
求職者支援訓練制度
雇用保険を受給できない求職者の方（受給が終わった方も含む。）を対象に、就職に必要な技能及び知識を習得するための職業訓練を無料（テキスト代等は自己負担）で実施されている。
公共職業訓練
国及び都道府県は、離職者、在職者、及び学卒者に対する公共職業訓練を実施しています。